人口密度が低い農村

　「もし無料なら、早くワクチンを打ちたいです。無料じゃなかったら家族全員分のお金がかかるから、お財布と相談しなくちゃいけないけれど」

　首都ナイロビから50キロほど北上したライキピア県の農村に住むマリー・ワンジルさんは、ワクチンのニュースに関心があるものの、こんな田舎では十分な情報が手に入らないと嘆く。メディアではワクチンの確保をめぐって進捗やスキャンダルが数々報じられているが、もしワクチンがすでに到着しているにしても、そんな情報はまったく耳に届かない。どこへ行けば受けられるのか、最初に接種するのは誰か、そして、どんな計画に基づいて接種が開始されるのか。疑問が膨らむばかりである。

　マリーさんによると、この村ではまだコロナ感染者はおらず、村人はたいていいつも畑に出て農作業に勤しんでいる。

　「一時間くらいその辺りを歩いてみるといいよ。多分、誰にも出会わないから」

　全ての村人とは顔見知りだが、そもそもお互いに会いに行ったり、人が集まったりすること自体、ほとんどないという。それもそのはず、ライキピア県は広大な面積の割に人口が少なく、人口密度は、日本で最も少ない北海道（68.6人/㎢）よりもさらに少ない（54人/㎢）。

村人と農作業を進めるマリーさん（右）（筆者撮影）

　マリーさんによれば、政府は国民に対して真剣に新型コロナウイルスに警戒するよう呼び掛けており、マスクの着用や手洗いの推奨、握手の禁止などを推奨しているという。これを受け、手洗い場を新設した家庭も多い。

　しかし、マリーさんはいつもマスクを着けるわけではないという。「近所に農作業のことで連絡する用事があったり、５人以上集まったりする時だけマスクを着けるよ。あとは、街に出かけたり教会に行ったりする時かな。村ではお互いに感染しないよう気を付けているからね。警官も、皆がマスクを着けているか、人込みができていないかいつも目を光らせているよ」

　幸い、旅行者が田舎の農村にわざわざやってくることないし、人々が村の外に出かけることも稀だ。ただし、首都ナイロビなど大都市から来る人々には注意する必要があるようだ。
　「隣の村で、葬式に参列するために街から来た人がいて、コロナに感染したという話を聞いたよ。子どもたちがコロナに感染しないように毎日祈っているけど、同時に、街に住んでいる人はそのまま街にいて、村にウイルスを持ち込んでほしくないという気持ちもあるね」

　マリーさんが今、一番心配しているのは、学校が再開され、子どもたちが感染リスクにさらされることだ。政府には、できれば子どもたちからワクチンを接種してほしいと願っている。

　「人の往来をなくして、村の中で勉強できればいいと思うんだよね。私もお正月には両親に顔を見せたかったけれど、バスを乗り継いで行かないといけないし、農作業も繁忙期だから、結局、諦めたよ。家族が健康でいることが一番大切だし、誰もコロナにかかってほしくないからね」
　家族を大事に思うからこそ帰省を見送ったマリーさんだが、ケニアの片田舎でも、ナイロビでも、そして東京でも、同じような選択を強いられた人々は大勢いたに違いない。

息子の感染を心配する親心

　定年で教師の職を退き、現在は同じライキピア県内の農村で小さな雑貨屋を営みながら老後を過ごしているチャールズ・カリウキさんも、ナイロビに住む息子がコロナに感染したが大事にはいたらなかったと胸をなでおろしつつ、当時の様子を話してくれた。
　「昨年11月のことでした。息子は私たちに心配かけたくなくて、電話してくるまで部屋に閉じこもっていたようです。幸いにも症状は軽く、入院することもなかったのですが、二カ月も咳が続いたと言っていました」

　チャールズさんは、昨年３月にケニア国内で感染者が確認され、ロックダウンが始まろうとしていた時に、地元に帰ってこないかと息子に尋ねたという。

チャールズさんが経営する店舗。手前のポリタンクは手洗い用に設置している（筆者撮影）

  さらにチャールズさんは、隣村に住む友人が感染した時の様子も話してくれた。
「彼はナイロビの工事現場で働いていた時に感染したらしく、気管に疾患が出て二週間も入院したよ。彼のように街から来る人のことをことさら心配したり、恐れたりする人は多いね。その気持ちも分からなくはないが、私の子どもや孫は街に住んでおり、彼らが拒絶されたり歓迎されなかったりしたら嫌な気持ちになるだろうと思うので、賛同はしない」

　もちろん、チャールズさん自身も感染しないよう、常にマスクを着けて、手洗いも欠かさない。雑貨屋の前にも手洗い場を設置した。今や、どの家庭にも手洗い場はあるし、教会をはじめ、街のいたるところにも設置されたという。チャールズさんは今、ワクチンが早く村にも届けられ、多くの命が救われることを願っている。

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コロナ禍で家政婦たちが苦境に陥っている(c) Karolina Grabowska / Pexels

サブサハラ地域の5500万人の仕事に影響

　一般的に、開発途上国では、家政婦の仕事は典型的な非正規就労、あるいは非熟練の仕事として分類される。特殊技能を必要とせず、誰でもできる間口の広い職業であるため、世界のあちこちで富裕層や外国人駐在員が現地の家政婦を雇用するという光景が見られる。

　しかし、新型コロナウイルスの感染が拡大して以来、こうした状況が一変した。ケニアの場合、複数の家庭で家事業務を兼務する家政婦たちは感染源となる可能性が高いとみられ、本人たちが感染を恐れて仕事に出られなくなるケースのみならず、雇い主が、ある日突然、何の手当もなく解雇するという事態が相次ぎ、深刻化している。

　国際労働機関（ILO）が2020年６月に修正発表した予測によれば、サブサハラアフリカ全体で新型コロナによって仕事が減少したり、失ったりした家政婦たちは5500万人に上るという。また、家政婦をはじめ、インフォーマルワーカーと呼ばれる非正規就労者は経済的に脆弱で、ひとたびショックが起きて失職すれば、貧困に陥りやすいと言われている。世界銀行の推計によると、この地域で2020年中に新たに4000万人が絶対的貧困に陥るとみられている。

　家政婦を斡旋業務のイザベラ・ンジギさんは、ILOや世銀が出しているこれらの予測値に賛同していると話す。ケニアで今年３月に初めて新型コロナウイルスの感染者が確認されて以降も、はじめの１カ月は30人ほどいる家政婦たちに上手く仕事を回せていたという。職を求める家政婦たちからはじめに登録料1000シリング（約950円）を支払ってもらい、最初の仕事が終わればさらに報酬の半額を支払うというシステムも順調に回っていた。

　「しかし、最近６カ月間で私が斡旋できた仕事は、たった16回です。その多くも短期で雇い止めにあったり、そもそも移動制限で仕事に出かけることすらままならなくなったりしました。給与が支払えないため、スタッフを実家に帰さざるを得ませんでしたが、彼らの給料に依存している家族への影響も甚大で、政府による支援が必要な状況です」

家政婦の斡旋業務を行っているイザベラ・ンジギさん（筆者撮影）

将来への不安に眠れぬ夜

　ビートリース（仮名）さんの人生は、新型コロナの感染が拡大する以前はうまくいっていたという。地元の農村に残る二人の息子の学費も支払えていたし、必要なものも買って与えることができていた。月に7000シリング（約6650円）を稼げば、首都ナイロビで最大規模のキベラスラム内にある賃貸アパートの家賃も支払うことができた。夫が亡くなってからは一時的に子どもたちを養育できない時期もあったが、母親に子どもたちを預けてナイロビで職を探し、友人の助けを借りて仕事を見つけてからは、コロナ流行までの４年間、働き続けてきた。

　「しかし、雇い主が急に１カ月の給料と引き換えに退職を求めてきたのです。今の状況は深刻で、1000シリング（約947円）の家賃すら払えず、地元にいる家族の食費もまかなえません。今はコロナ禍のため学校は休校していますが、このままだと学費を支払うこともできません」

　状況の深刻さの表れだろう、ビートリースさんは、本名を明かすことも、写真の撮影も、きっぱり拒否した。

　各国政府が新型コロナへの警戒を強める中、ビートリースさんのような家政婦たちは、一様に眠れぬ夜を過ごしている。寝床についてからも、次に食事を取れるのはいつのことだろう、お金を稼げるのはいつだろうかと、生活の不安で押しつぶされそうになるのだ。彼女たちの雇い主たちがコロナ対策に取り組み、自分たちの家族を感染症の脅威から守ろうとすればするほど、家政婦たちは解雇され、生活が困窮するという厳しくも複雑な現実がある。

誰が、何が、彼女たちを守るのか

　ケニアのホテル業界や教育機関、医療関係者らで構成される労働組合の相談員を務めるジョージ・オゴラさんは、家政婦がどれだけ追い詰められているのかについて、こう説明する。

　「新型コロナ対策の影響から、家政婦の需要は激減しています。家政婦の多くは農村から都市部に出稼ぎにやってきていますが、彼らはよそ者だからと差別され、職を得られず、お金がないため地元に帰ることもできません。結果的に、精神に問題を抱えたり、自殺を試みたりする者が後を絶たない状況です」

　2010年に制定されたケニア憲法では、全ての労働者の権利を尊重することが謳われている。また、2007年に改正された労働法では、家事労働者が他の職業と同様の雇用条件を享受し、実働８時間、年休21日、産前産後３カ月の休暇を取得できること、病気休暇、住居の提供、健康管理、組合加入権などが保障されることが定められている。更に、ケニア労働省は2015年に新たな規定を定め、ナイロビの家政婦の最低賃金をそれまでの9781シリング（約9265円）から１万954シリング（約１万380円）に引き上げた。

　これらの法制度だけ見れば、一見、家政婦を取り巻く環境が改善しつつあるように思われるかもしれない。しかし、オゴラさんは、「実際は最低賃金が守られておらず、急な雇い止めが行われても十分な補償が行われていない」と、訴える。オこうした状況に立ち向かうべく、オゴラさんは、雇い主が従業員に生活費を支払うよう政府が介入すべきだとして裁判所に異議申し立てを行っているという。

家政婦たちが加盟する労働組合で相談員を務めるジョージ・オゴラさん（筆者撮影）

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ケニアの葬儀の様子。遺体を前に祈りを捧げる住民たち（筆者撮影）

欠かせない儀式

　「もし私たちが普段通りの生活を送れば、コロナウイルスは猛威をふるい、私たちの日常を一変させてしまうだろう」

　ケニア保健庁のムタヒ・カグウェ長官は３月22日、新型コロナウイルスの感染状況に関する記者会見でこう発言した。その言葉通り、コロナ禍でケニアの人々の暮らしは大きく変わった。この国では３月12日に初めて感染者が確認され、８月にかけて感染拡大が続いた。その後、一度は収束に向かうかと思われたものの、10月に入って再び増加しており、夜間の外出はいまだ禁止されていない。人々はマスクを着け、道端にはあちこちに手洗い場が設置されている。

　しかし、人々は実際に暮らしを営む上で、この言葉をどれだけ真剣に受け止めただろうか。たとえば、この国では身近な人が亡くなった際、葬儀に欠席することはあり得ない。特に農村部ではその傾向が強い。ただお金を払って弔うためだったり、料理が目当てだったり、遺族を心配するためだったり、参加する目的はそれぞれだが、人々にとって葬儀は欠かすことのできない重要な儀式だ。この慣習は全てのアフリカの文化に見られ、西アフリカ地域でエボラ出血熱が猛威をふるっていた時ですら、人々は危険を承知で葬儀への参列をやめなかった。コロナ禍の今でも、それは変わらない。

徹底されない政府の通達

　村を訪れた８月時点で、ケニア政府は結婚式や葬儀の参列者を15人以下にするよう通達が出されていた（10月現在では200人まで緩和されている）が、現実には規制が徹底されていないようだった。

　この国がコロナ禍に見舞われてからの数カ月の間に執り行ってきた葬儀について、アーネスト・オボテ牧師に聞いた。牧師によれば、人数制限は、コロナが原因で亡くなったことが判明した人の葬儀にだけ適用されるという。

　「シアヤ郡では、コロナで亡くなった人の葬儀は警察の監督者が立ち会い、保健省の公務員も同席した上で、参列者の人数を15人に制限して行われますが、そうでなければこれまでと何も変わりません。もちろん、私たちはコロナを恐れています。しかし、コロナによって亡くなったことが確認されない限り、私たちはこれからも葬儀を続けます」

葬儀で祈りを捧げるアーネスト牧師（筆者撮影）

　参列者の一人、フレデリック・オティエノさん（70歳）も「政府からは埋葬を午前9時までに終えるように言われていますが、通達に従うのは簡単ではありません」と、苦しい胸の内を明かす。故人の継父であるオティエノさんは、「私たちの文化では、午前中に埋葬することなどあり得ないことです。もし時間を守らなければ、故人の魂がいつまでも現世に取り残され、生きている者に干渉し続けると言われています。彼らは亡くなった後も“生き続ける”のです。赤ん坊に名前を付ける儀式を午後に行うのも、故人の魂が現世から去るのを待つためです」

　故人の継母であるルシア・アバラさん（80歳）も、「葬儀では人々が団結して悪霊の魂を湖に追い払わなければならない」と話す。この人数が少なければ、魂は湖までたどり着かずにあちこち浮遊し、新たな死を招くため、コミュニティとして十分な人数が集まる必要があるのだという。なお、この地域では、葬儀の時に牛を屠（ほふ）り、血を流して生贄（いけにえ）として故人に捧げることによって、魂が安息へと導かれると信じられている。

タブーへの恐れ

　コロナ対策のために政府が出した通達では、他州から個人の故郷に遺体を運んできた人々や遺族は村の人々と接触することも禁じられている。しかし、故人の生みの母で、現在はナイロビに住むマグダリン・アシアラさん（75歳）も、「通達に従うことは難しい」と話す。安全対策の必要性は理解しているが、自分たちの文化も守らなければならないからだ。人々は、文化を守らなければ死に至ると恐れている。

　「文化をないがしろにすることは、コロナにかかるのと同じくらい危険な行為です。文化を無視すればチラ（この地域の言葉でタブーの意）を招き、残された家族に死がもたらされるでしょう」

葬儀に参列していた住民たち。マスクを着用している者もいるが、集まった人々は15人を軽く超えていた（筆者撮影）

　アシアラさんによると、夫を亡くした妻は、埋葬後、最低４日間はその地に滞在しなければならないという。これは、亡くなった夫が妻の夢に現れるまで続き、４日経っても夢に出てこなければ、そのまま滞在し続けなければならない。夢で見送りをすませた後は、子どもと一緒に剃髪して夫の魂を祓（はら）い、故人の兄弟と結婚して新たな人生を歩き出す。

　「もしこのルールを守らなければ、深刻なタブーを犯すことになり、家族には禍いがもたらされるでしょう。文化に従えば、埋葬をすませてすぐナイロビへ戻るということは考えられません。ナイロビから遺体を運んできてくれた人たちも同様で、教えを守って禊（みそぎ）を行い、身体を清めなければなりません」

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住居が過度に密集しているマザレスラムの様子（筆者撮影）

　その一方で、コロナの脅威と、強権的とも言える対策が市民の生活に打撃を与えているのも事実だ。とりわけ、働かなければその日の食費すらまかなえないスラムの人々の暮らしは、ひっ迫している。外部からの支援が届きにくいスラムには、安全が確保されている場所など存在せず、目に見えないウィルスへの恐怖を抱えながら日々を過ごすほかないからだ。

　本記事では、ケニアの首都ナイロビにあるマザレスラムを取り上げ、住民の生活がコロナによっていかに揺さぶられているか、緊急レポートする。

消毒液のない医療クリニック

　アンナ・ニャカビさんは、マザレスラムのコソボ地区にある医療クリニックでヘルスワーカーとして働いている。クリニックは現在、結核や糖尿病、エイズ患者などの入院患者で満床だが、よく知られている通り、持病のある者がコロナに感染した場合の死亡リスクが高いため、アンナさんは院内感染を非常に警戒しているという。「高価なサニタイザー（消毒液）は手に入りにくいため、代わりに石鹸（せっけん）で頻繁に手を洗うよう心がけています」

ヘルスワーカーとしてクリニックに勤務するアンナ・ニャカビさん（筆者撮影）

　さらにアンナさんは、「コロナウィルスについて多くの報道を目にしますが、専門的で正しい情報を伝える指導員がこのスラムまで来ることはないため、住民たちは何が信頼できる情報なのか判別できません」と話し、スラムに住む人々も日々、感染の恐怖に怯え、命の危険を肌で感じながら暮らしていると明かす。

　「ここマザレスラムでひとたび感染が発生すれば、政府や世界保健機関（WHO）が圧倒される早さで広がり、誰にも止められない状況になるでしょう。そうなる前に専門機関が介入し、物資や専門家を投入して感染経路を阻止する必要があります」

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